グランプリは

俳協に所属できる!

声優事務所の原点である俳協が65周年を記念して、

声優・ナレーターを対象とした

新人発掘オーディションを東京・大阪の2大都市でおこないます。
■オーディション合格者特典
・グランプリ:俳協に所属 + 俳協ボイスを学費全額免除で受講
・準グランプリ:俳協に所属 + 俳協ボイスを半年間の学費免除で受講


※所属とは
東京俳優生活協同組合(俳協)の出演事業部に登録し、放送、映画、演劇等の出演事務の提供・マネジメントを受けられる資格を持つことを意味する。
※俳協ボイスとは
東京俳優生活協同組合(俳協)が運営している養成事業であり、生協の事業を利用するためには該当生協に加入し組合員籍を取得する必要があります。当生協に加入するためには必要書類に記入し、学費とは別に出資金 1口:1,000円をお預けいただく必要があります。
なお、この出資金は生協脱退時に全額返還致します。
■募集期間

2025年4月2日(水)~2025年5月12日(月)

■参加方法(エントリー)

本サイトの内容、参加規約をよく読み、同意の上、参加フォームよりご参加ください。
・提出物:参加フォームにプロフィール記入、審査課題1、審査課題2、審査課題3、写真(バストアップ)、写真(全身)※未成年の場合は保護者の同意書の提出が必要です。
審査課題は撮影した動画を各自で自分のYouTubeチャンネルに「限定公開」設定でアップロードし、URLを参加フォームに記載して提出して頂きます。

【参加フォーム】
参加はコチラ

■審査課題

【動画撮影時の注意】セリフ課題、ナレーション課題の動画は表情と目線が解るように撮影してください。

・審査課題1
自己紹介・自己PRの動画を提出してください(60秒以内)
・審査課題2
セリフ課題原稿の動画を提出してください
審査課題の原稿はコチラ
・審査課題3
ナレーション課題原稿の動画を提出してください
審査課題の原稿はコチラ

■参加資格

・年齢:2025年4月1日現在で中学卒業以上満38歳までの心身共に健康な方。
※未成年(18歳未満)の方は保護者の同意が必要です。
・参加費用を2025年5月12日までに振込みが完了していること。期日までに入金の確認が取れなかった場合、参加辞退とみなします。
・2次審査(東京会場:2025年6月8日(日)、または大阪会場:2025年6月15日(日))に会場へ来られる方。
・最終審査(2025年7月20日(日))に会場TACCS1179へ来られる方。
※2次審査及び最終審査への参加費用は発生しませんが、交通費・宿泊費等は自己負担とさせていただきます。
※いかなる理由でも審査会場に来られなかった場合は辞退とみなします。
※2025年4月1日時点で芸能プロダションやレコード会社等に所属または契約中の方は参加いただけません。フリーランス等でプロとして活動中の方も参加可能です。他養成所・専門学校等に通っている方も参加可能です。
※書類不備等がある場合、審査は出来かねますのでご了承ください。
※本サイトの内容、参加規約、プライバシーポリシーをよく読み、同意をいただける方。
※本名で参加いただける方。(既に芸名で活動されている方は参加フォームの備考欄に記載してください)
※最終審査合格後、SNSや各種メディア等に名前と顔出しが可能な方。
※その際の名前は芸名等に変更も可能です。
※同時期に平行して開催しているオーディションに参加していても問題ありませんが、2次審査を通過し最終審査を受ける前に他のオーディションは全て辞退して頂くこととなります。

■参加費用

1,000円(税込)

※指定の銀行口座へ入金。
三菱UFJ銀行
鶴舞支店
普通預金 1194024 
株式会社アイワット

※振込手数料は参加者がご負担ください。
※振込人名義とオーディション参加フォームの名前で確認致しますので必ず一致するようお願いします。
※一旦入金された金額については、いかなる理由があっても返還いたしません。

■審査結果

・1次審査:参加の際に登録されたメール宛に通知
・2次審査:参加の際に登録されたメール宛に通知
・最終審査:当日会場にて発表
※メールにて結果をご連絡致しますのでaudition@haikyo.or.jpのメールを受信できる状態に設定しておいてください。
※審査結果に関するお問い合わせにはお応えできません。

■プライバシーポリシー

当組合が取り扱う全ての個人情報を保護するために、以下の事項を実施致します。
1.個人情報保護の取り組み
東京俳優生活協同組合(以下、「当組合」といいます)は、個人情報の管理責任者を配置し役員及び従業員に個人情報保護の重要性を認識させ、教育を実施致します。
2.個人情報保護マネジメント
当組合は個人情報を適切に保護するため個人情報マネジメントルールを策定し、これを実施し、維持し、継続的に改善致します。
3.法令・規範の遵守
当組合は、JIS Q 15001(個人情報保護マネジメントシステムー要求事項)をはじめ、個人情報保護に適用される法令及びその他の規範を遵守します。また、当組合の個人情報保護マネジメントルールをこれらの法令・規範に適応させます。
4.個人情報の取得・利用・提供
当組合は個人情報の取得、利用にあたっては、その利用目的の範囲内で利用し、利用目的の範囲を超える場合には、予め本人の同意を得るものとします。また、本人の同意を得ている場合や法令に基づく場合等の例外的な措置として、個人情報を第三者に提供することがあります。上記を実施するため、個人情報の取得・利用・提供に関する管理措置を講じ、徹底致します。
5.事故の予防・対策
当組合は、個人情報に対する安全対策を実施し、改善を継続的に行い、個人情報への外部からの不正アクセスや内部での個人情報の紛失、破壊、改ざん漏洩などの事故を未然に予防し対策を実施致します。
6.個人情報に関するお問い合わせ
当組合では、取り扱う個人情報についてのお問い合わせ窓口を設置しております。当組合の個人情報の取り扱い及び苦情、本人による自己情報の照会等についてはお問い合わせいただければ、合理的な手段で対応致します。

■参加規約

第1条(総則)
1.本規約は東京俳優生活協同組合(以下、「当組合」といいます)が運営を行う俳協65周年記念オーディション(以下、「本オーディション」といいます)について定めます。
2.本規約において「参加者」とは、本規約を承認の上、当組合が指定する方法により必要事項をエントリーした方をいいます。
第2条(規約の適用について)
1.本規約は、本オーディションへの参加に際し、当組合と参加者との間における一切の関係について適用されるものとします。
2.別途規定するエントリーの成立と同時に、参加者は本規約に同意したものとし、誠実に本規約を遵守する義務が発生します。
3.当組合が本オーディション上において随時告知する追加規定等は、本規約の一部を構成するものとします。尚、本規約と追加規定等が異なる場合は、追加規定等を優先するものとします。
4.当組合は参加者の承諾を得ることなくいつでも本規約及追加規定等を変更することができるものとし、この場合、当組合が相当と判断する方法により参加者に告知するものとします。
第3条(エントリー内容の変更について)
1.参加者は、住所、電話番号、電子メールアドレス、その他エントリーの際に届け出た内容に変更が生じた場合には、速やかに当組合に届け出るものとします。
2.参加者が前項の届け出を怠ることにより参加者に不利益が生じることがあっても、当組合は一切の責任を負わないものとします。
第4条(参加者資格の取り消しについて)
参加者が以下の項目に該当する場合、当組合は事前に予告することなく直ちに当該参加者のエントリー資格を中断または取り消すことができるものとします。
1.当組合への申告、届出内容に虚偽があった場合。
2.参加資格に反してエントリーを行った場合。
3.手段の如何を問わず、本オーディションの運営を妨害した場合。
4.本規約あるいは追加規定等に違反した場合。
5.その他当組合が参加者として不適切と判断した場合。
第5条(通知及び同意)
1.当組合から参加者への通知は、本規約に別段の定めのある場合を除き、本オーディション経由の電子メール、電話、その他当組合が適当と認める方法により行われるものとします。
2.前項の通知が電子メールで行われる場合、参加者の電子メールアドレス宛に発信し、参加者の電子メールアドレスを保有するサーバーに到着したことをもって参加者への通知が完了したものとみなします。参加者は、当組合が電子メールで発信した通知を遅滞なく閲覧する義務を負うものとします。
3.当組合は上記いずれかの方法により参加者に通知を行った場合、通知日より3日の経過をもって、同通知の内容について参加者の同意を得たものとみなします。但し、参加者より通知内容について、通知日より3日以内に電子メールをもって異議の申し出があった場合は、この限りではありません。
第6条(本オーディションの利用について)
1.当組合は参加者がエントリーした情報を、本オーディションにおいてのみ使用することとします。本オーディション以外で当該情報を使用する場合は、事前に参加者に対して通知を行います。
2.本オーディションの内容は、当組合の裁量により設定することができるものとします。
3.本オーディションの利用に関連して、参加者が他の参加者、もしくは第三者に損害を与えた場合、または参加者が他の参加者もしくは第三者との間に紛争を生じた場合、当該参加者は自己の費用と責任でかかる損害を賠償及びかかる紛争を解決するものとし、当組合に何らの迷惑や損害を与えないものとします。
4.参加者が本利用規約に違反して当組合に損害を与えた場合、参加者は当組合の損害を賠償するものとします。
5.参加資料の返却はいたしません。また、通信事故、天災等によりサーバーが損壊した場合、送信いただいたデータが消失してしまう場合があります。参加にあたってはバックアップを必ずとっておいてください。
第7条(権利の帰属)
本オーディションを構成するすべてのデータ(参加者の個人情報、1次審査の提出課題および写真を除きます)、プログラム、映像、画像、サービス、手続き、商標、商号等は、当組合または権利を有する権利者に帰属するものとします。
第8条(個人情報の開示・提供について)
参加者の氏名または芸名等は、本オーディションを通じて、マスコミ、その他当社が許可した者により撮影・収録等され、放送やインターネット等によって広く第三者に公表されることがあります。
その際、当組合から個別に通知を行うことなく参加者はこれを承諾するものとします。
第9条(禁止事項)
1.参加者は本オーディションへの参加にあたって、以下の行為を行ってはならないものとします。
(1)他の参加者、第三者、もしくは当組合の財産権、プライバシーを侵害する行為、または侵害する恐れのある行為。
(2)他の参加者、第三者、もしくは当組合の著作権またはその他の権利を侵害する行為、または侵害する恐れのある行為。
(3)他の参加者、第三者もしくは当組合を誹謗中傷する行為。
(4)公序良俗に反する行為、またはその恐れのある行為、もしくは公序良俗に反する情報を他の参加者または第三者に提供する行為。
(5)犯罪的行為または犯罪的行為に結びつく行為、またはその恐れのある行為。
(6)選挙活動、またはこれに類する行為、その他政治及び宗教に関する行為。
(7)本オーディションの運営を妨げる行為、誹謗する行為。
(8)その他、当組合が不適切と判断する行為。
2.前項に該当する参加者の行為によって当組合及び第三者に損害が生じた場合、参加者資格を喪失した後であっても参加者はすべての法的責任を負うものとし、当組合は一切の義務を負わないものとします。
第10条(反社会的勢力の排除について)
参加者は本オーディションの参加にあたり次の各号いずれにも該当しないことを表明し、かつ将来にわたっても該当しないことを確約します。
・暴力団、暴力団関係企業、総会屋、社会運動等標ぼうゴロ、政治活動標ぼうゴロ、特殊知能暴力集団、詐欺集団もしくはこれに準ずる集団またはその構成員および準構成員、またそれらに該当しなくなったときから5年を経過しない者(以下、総称して「反社会的勢力」といいます)ではないこと。
・反社会的勢力を利用しないこと。
・反社会的勢力に資金等の提供、便宜の供給等、反社会的勢力の維持運営に協力または関与しないこと。
・反社会的勢力と関係を有しないこと。
・自己または第三者を利用して、暴力的な行為、詐術もしくは脅迫的な言動を行わないこと。
第11条(中断、中止)
1.当組合は以下の項目に該当する場合、本オーディションの全部または一部の運営を中断、中止できるものとします。
(1)本オーディションのシステムの保守を定期的にまたは緊急に行う場合。
(2)天災地変、その他の非常事態が発生し、もしくは発生するおそれにより、本オーディションの運営が通常どおりできなくなった場合。
(3)その他、本オーディションの運営上、中断中止が必要と判断した場合。
2.当組合は、前項の規定により、本オーディションの運用を中断中止する場合、当組合が適当と判断する方法で事前に参加者へその旨を通知するものとします。但し、緊急、やむを得ない場合においてはこの限りではありません。
3.当組合は本オーディションの中断中止によって生じた参加者または第三者の損害について、一切その責任を負わないものとします。
第12条(免責事項)
1.当組合は本オーディションの内容、及び参加者が本オーディションを通じて得る情報等について、その完全性、正確性、確実性、有用性等のいかなる保証も行わないものとします。
2.本オーディションのサービスの提供、遅滞、変更、中断、中止、もしくは廃止、またはその他本オーディションに関連して発生した参加者、または第三者の損害について、別途定めがある場合を除いて、当組合は一切の責を負わないものとします。
3.当組合は本規約及び追加規約等に明示的に定める場合を除き、当組合の責任に帰すべからざる事由から発生した損害、当組合の予見の有無にかかわらず特別の事情から生じた障害、逸失利益、及び第三者からの損害賠償請求に基づく参加者の損害については、その責任を負いません。
第13条(管轄裁判所)
1.本オーディションに関連して、参加者と当組合との間で紛争が生じた場合には、参加者及び当組合で誠意をもって協議するものとします。
2.協議をしても解決しない場合には、東京地方裁判所を専属管轄裁判所とします。

以上

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